概要

　令和6年(2024)7月から9月にかけて、パリで第33回オリンピック競技大会・パリ2024パラリンピック競技大会が開催されます。 また、令和6年は昭和39年(1964) 10月に東京で第18回オリンピック競技大会が開催されて60年を迎える年でもあります。 この機会に、我が国とオリンピックとの出会い、昭和39年の第18回オリンピック競技大会の招致から準備、そして開催へといたる過程を当館所蔵資料を中心にご紹介します。

主な展示資料

日本人初の国際オリンピック委員会委員　嘉納治五郎
　日本が初めて近代オリンピック大会に参加したのは、明治45年(1912)にスウェーデンで開催されたストックホルム大会でした。 この時の日本選手団の団長は、日本人初の国際オリンピック委員会(IOC)委員を務めた嘉納治五郎(かのうじごろう)でした。嘉納は万延元年(1860)に摂津国御影村(現在の兵庫県神戸市東灘区御影町)で生まれ、 柔道家、教育者として活躍し、日本の柔道・スポーツ、教育分野の発展に貢献しました。昭和13年(1938)、エジプトのカイロで開催されたIOC総会に参加した嘉納は、帰国する途中の船内で病気のため亡くなりました。 画像は嘉納の生前の功績に対して勲章が授与された際の文書で、日本のオリンピック参加に大きな功績があったことが記されています。

「オリンピック東京大会の準備等のために必要な特別措置に関する法律」の公布
　昭和36年(1961)6月、「オリンピック東京大会の準備等のために必要な特別措置に関する法律」が公布されました。 同法には、オリンピックの準備・運営経費の一部国庫補助や国有財産の無償使用、寄付金付郵便はがきの発行、日本専売公社等による援助などが定められています。画像は同法の公布の際に作成された御署名原本です。

屋内総合競技場の建設
　昭和38年(1963)2月、文部省体育局長は大蔵省関東財務局長に対して、オリンピック東京大会の水泳・柔道・バスケットボール競技の会場として建設する屋内総合競技場の工事に関する調査、 測量および仮設物設置等のため、関東財務局が管理する敷地への立ち入り等に配慮を求める文書を提出しました。画像は文書の発出に関する決裁文書に添付された屋内総合競技場(現在の国立代々木競技場)の図面です。